腰痛治療の新常識―240―

ＷＨＯ欧州地域事務局は明確な根拠のある事実から『健康の社会的決定要因』として「社会格差」「ストレス」「幼少期」「社会的排除」「労働」「失業」「社会的支援」「薬物依存」「食品」「交通」を挙げて健康政策の重要性を強調している。http://bit.ly/fiYwI9

東日本大震災とそれに伴う原発事故の影響を危惧しているのはこういう事実があるからです。また、単独の医学的介入で人を健康にしようと考えるのは、医療関係者の奢りだと思うのですがいかがでしょう。

国民の利益になるかもしれません。もしご迷惑でなければ「シェア」をお願い致したく存じます。いちいち承諾を得る必要もなければ、ＴＭＳジャパンも愚拙の名前も出す必要はありませんので、ＳＮＳはもちろんブログやサイトに引用先のＵＲＬごとコピー＆ペーストして、情報の拡散にお力を貸していただけると幸甚でございます。

エビデンス取り扱い上の注意

『腰痛治療の新常識』と題して、腰痛を中心に筋骨格系疾患の原因と治療に関するエビデンス（科学的根拠）を不定期で紹介していますが、エビデンスを知ったからといって必ずしもよい医療ができるとは限りません。エビデンスを最優先し（俗にいうエビ固め）、それを患者さんに押し付けるのは暴力行為（ドクターハラスメント）です。

そもそもＥＢＭ（根拠に基づく医療）の定義は、「エビデンス」「患者の状況」「患者の価値観」「治療者の技」を統合することです。したがって、エビデンスは全体の４分の１でしかないということを肝に銘じていただきたいと思います。エビデンスは必要条件であっても、けっして十分条件ではありません。

愚拙がここで『腰痛治療の新常識』を公開する理由は、腰痛にまつわる迷信や神話に振り回されて腰痛難民になってほしくないからです。また、イギリスとアメリカではメディアリテラシーやヘルスリテラシーを育むために「根拠を尋ねよう」と銘打つキャンペーンが始まっていますが、日本でこのようなキャンペーンを実施するのはおそらく不可能だと思うからです。

医学教育の基礎を築いたウイリアム・オスラーの「医療はサイエンスに支えられたアートである」という言葉を忘れないでいただきたいと思います。どちらに傾くこともなく、常にサイエンス（エビデンス）とアート（患者の状況・患者の価値観・治療者の技）のバランスを考えていただければ幸いです。