腰痛治療の新常識―377―

臨床医はアスリートの心理社会的因子を慎重に評価すべき。疼痛が患者にどのような心理的影響を与えているか、不自由を強いられることによる社会的・経済的・法的影響、病気か健康かによって何を得るかを理解しなければならない。http://1.usa.gov/Q5zcWR

腰痛を主訴とする患者、局在の不明確な下肢痛を有する患者、膝下まで疼痛の拡散がみられない患者、画像所見と臨床症状が一致しない患者は椎間板切除術の適応となりません。椎間板ヘルニアが補償の対象となる業務上の障害によると信じている患者の手術成績は良くないことも覚えておきましょう。

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エビデンス取り扱い上の注意

『腰痛治療の新常識』と題して、腰痛を中心に筋骨格系疾患の原因と治療に関するエビデンス（科学的根拠）を不定期で紹介していますが、エビデンスを知ったからといって必ずしもよい医療ができるとは限りません。エビデンスを最優先し（俗にいうエビ固め）、それを患者さんに押し付けるのは暴力行為（ドクターハラスメント）です。

そもそもＥＢＭ（根拠に基づく医療）の定義は、「エビデンス」「患者の状況」「患者の価値観」「治療者の技」を統合することです。したがって、エビデンスは全体の４分の１でしかないということを肝に銘じていただきたいと思います。エビデンスは必要条件であっても、けっして十分条件ではありません。

愚拙がここで『腰痛治療の新常識』を公開する理由は、腰痛にまつわる迷信や神話に振り回されて腰痛難民になってほしくないからです。また、イギリスとアメリカではメディアリテラシーやヘルスリテラシーを育むために「根拠を尋ねよう」と銘打つキャンペーンが始まっていますが、日本でこのようなキャンペーンを実施するのはおそらく不可能だと思うからです。

医学教育の基礎を築いたウイリアム・オスラーの「医療はサイエンスに支えられたアートである」という言葉を忘れないでいただきたいと思います。どちらに傾くこともなく、常にサイエンス（エビデンス）とアート（患者の状況・患者の価値観・治療者の技量）のバランスを考えていただければ幸いです。