根拠に基づく腰痛治療―28―

■慢性筋骨格系疼痛にうつ病と不安障害が併存する患者は疼痛の重症度が最も高い。一部の医師は疼痛の治療によってうつ病や不安障害も改善すると信じているが、もし医師が疼痛の治療だけに集中すれば誤診と過少治療に繋がる可能性がある。http://1.usa.gov/vndBSW

■WHOの心理的問題に関するデータを用いて14ヶ国の患者25,916名を分析した結果、プライマリケアを訪れるうつ病患者の約70％は身体症状を主訴として受診しており、最も一般的な症状は疼痛に関連するものであることが判明。http://1.usa.gov/vztifY

■農業従事者1,221名と非従事者1,130名を対象にした前向きコホート研究では、腰への負担が大きいほど腰痛発症率が低下。腰痛の原因は「摩耗・損傷モデル」では説明不可能。腰の健康を保ちたいなら肉体労働を恐れてはならない。http://1.usa.gov/uk4Nk9

■欧州リウマチ学会の特別委員会が行なった筋骨格系疾患と心理社会的因子に関する文献調査によると、多くの研究において心理社会的因子は力学的因子より筋骨格系の疼痛発症とその後の経過に大きな影響を与える強力な予測因子であることが判明。http://bit.ly/rOaNa8

■WHO欧州地域事務局は明確な根拠のある事実から『健康の社会的決定要因』として「社会格差」「ストレス」「幼少期」「社会的排除」「労働」「失業」「社会的支援」「薬物依存」「食品」「交通」を挙げて健康政策の重要性を強調している。http://bit.ly/fiYwI9

■1958年の英国出生前向きコホート研究のデータから社会経済的状況と成人期の筋骨格系疾患の関連を調査した結果、社会経済的地位が低いと腰痛・肩痛・腕痛・膝痛だけでなく全身の筋骨格系疼痛の発症率が高くなる傾向にあることが判明。http://bit.ly/t6KS0C

■自動車事故後に慢性疼痛を訴える335名を対象にした多施設共同研究によると、患者の48％が腰痛の既往歴を、42％が頚部痛の既往歴を、76％が共存症の既往歴を申告しなかったことから、事故直後の病歴聴取の妥当性は低いと判明。http://1.usa.gov/uq3kw9

■自動車事故後に慢性疼痛を訴える335名を「他人の過失と認識」群と「他人に過失なし」群に分けて医療記録を比較した結果、前者の自己申告は腰痛や頚部痛の既往歴とは2倍超、心理的問題の既往歴とは7倍超の不一致が確認された。http://1.usa.gov/uq3kw9

■人員削減対策で事業規模を縮小した企業で働く労働者は、仕事量の増加・ストレスの増大・健康状態の悪化・腰痛や筋骨格系疾患の増加・早期死亡リスクの増加といった問題に直面する。http://1.usa.gov/sKSMLp http://1.usa.gov/ujAuSk

■40歳以上の地域住民3,580名を対象にスタチン服用歴と腰部・頚部/上背部・上肢・下肢の疼痛との関連を調査した結果、スタチン服用群の22％が1ヶ所以上の疼痛があったのに対し、非服用群の疼痛は16.7％だったことが判明。http://1.usa.gov/rI7lMd

腰痛治療の新常識―396―

椎間板手術を要するほど重度の坐骨神経痛患者３０名と健常者４６名を対象にＭＲＩで両者の違いを調べたところ、有痛性椎間板ヘルニア例は同程度の無痛性椎間板ヘルニア例よりリラックスしている時間が短かったことが明らかとなる。http://1.usa.gov/QNWWDM

同時に、有痛性病変では椎間板変性の程度がより進行していることが明らかになったものの、結論にいたるまでのエビデンス（科学的根拠）が不足しているとしています。

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