2017年04月13日

根拠に基づく腰痛治療―34―

■長期間にわたる安静臥床は、身体衰弱・長期活動障害・リハビリテーション困難につながる可能性がある(★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■必要に応じて鎮痛剤を投与し、安静臥床を守らせて「痛みの程度に応じて」通常の活動に戻るかどうかを決めさせる「従来型」の治療と比較して、通常の活動を維持するよう指導した場合は、急性発作時の症状がより早く回復する(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■短期間(数日〜数週間)のうちに認知行動療法に基づいて段階的再活動化を実施した場合と、段階的再活動化を単独で実施した場合を比べると、疼痛と活動障害の回復速度に差はないが、慢性的な活動障害の発生率と失業率が低下する(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■患者を短期間のうちに通常の仕事に復帰させる計画を立て、その計画に従って短期間に職場復帰するよう患者を指導した場合は、欠勤時間や失業期間が短縮される可能性がある(★)。http://amzn.to/Hk8veA

■急性あるいは亜急性腰痛に対する脊椎マニピュレーションは、他の治療法に比べて短期間で疼痛および活動障害の改善、ならびに患者の満足度という点でより高い効果が得られる(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■脊椎マニピュレーションが奏功する患者の選択基準もなければ、最も有効なマニピュレーションテクニックに関するエビデンスもなく、マニピュレーションを実施する最適なタイミングも明らかになっていない(★)。http://amzn.to/Hk8veA

■熟練した術者によるマニピュレーションで症状が悪化するリスクはきわめて低いが、稀に重篤な神経障害が生じる危険性があるため、重度または進行性の神経障害のある患者にマニピュレーションは実施すべきでない(★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■急性腰痛患者に対して特定の腰痛体操が臨床的に意味のある改善が得られるか否か、さらに各腰痛体操が奏功する患者の選択基準を設定できるか否かについては、これまで確定的なエビデンスは得られていない(★★★)。http://amzn.to/Hk8veA

■これまで得られているエビデンスの中には体操とリハビリテーションが慢性腰痛患者の疼痛と機能障害を改善することを示すものもある(★★)。発症後6週目から体操とリハビリテーションを開始することの妥当性にはエビデンスがある(★)。http://amzn.to/Hk8veA

■物理療法(アイシング・温熱療法・短波ジアテルミー・マッサージ・超音波)は一般的に急性腰痛の症状緩和のために用いられるが、これらの受動的な方法は臨床転帰に対して何ら影響を与えないと考えられる(★★)。http://amzn.to/Hk8veA

posted by 長谷川 淳史 at 11:04| Comment(0) | TrackBack(0) | 独り言 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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