腰痛治療の新常識―412―

大手保険会社のデータベースから #腰痛 による労災補償に関するデータ（１０万６９６１名）を分析した結果、補償請求は全体の１０％でありながら補償額は全体の８６％を占め、１ヶ月間休職した労災患者の５０％は６ヶ月後も休職していた。http://1.usa.gov/QOScw3

この研究では腰痛による就労障害の自然経過も明らかになりました。すなわち、１年間休職していた患者が２年以内に復職できる可能性は４０％であるということです。だからこそ腰痛になってもできるだけ仕事を休まず、何が何でも急性期のうちに解決しなければならないのです。

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