■ボーイング社の航空機関連従業員3020名を対象に、職業性腰痛の予測因子を4年間にわたって追跡調査した結果、仕事に対する不満と経済的問題（生活困窮）が腰痛発症による労災補償請求と関連。非物理的因子が関与している可能性。http://1.usa.gov/OORV9j
■老人専門病院のナースを対象に運動プログラムの腰痛予防効果を調査したRCT（ランダム化比較試験）によると、13ヶ月後の腰痛による欠勤日数はトレーニング群で28日、対照群で155日だった。運動には腰痛を予防する効果がある。http://1.usa.gov/OOV5d3
■脊椎分離症または脊椎分離辷り症のあるアスリートを約5年間追跡調査した結果、連日の過酷なトレーニングにもかかわらず症状を訴えた者は皆無だった。若者にアスリートの道を諦めさせたり激しい運動をさけさせたりする必要はない。http://1.usa.gov/NJNbpB
■腰痛患者41名と健常者46名を対象に二重盲検法を用いてサーモグラフィー、Spinoscopy、Triaxial dynamometryの診断精度を比較した結果、サーモグラフィーには臨床上の価値がほとんどないことが判明。http://1.usa.gov/NJQgGe
■AHCPRの成人の急性腰痛診療ガイドラインに従うとX線画像検査は45％の患者に行なうことになるが、ESR（赤血球血沈降速度）を調べることによって悪性腫瘍の検出能力を落とさずにX線画像検査の実施率を22％に抑えられる。http://1.usa.gov/SlHCjf
■腰痛疾患で再手術を受けた患者179名を対象とした研究によると、手術の成功率は2回目で45％（20％は悪化）、3回目では25％（25％は悪化）、4回目では15％（45％は悪化）あることが判明。最初の手術が最後のチャンス。http://1.usa.gov/QMz2p0
■2ヶ月以上病欠中の慢性腰痛患者975名を対象に教育プログラム群と標準的治療群を比較したRCTによると、200日後における復職率は前者が70％だったのに対して後者は40％だった。新たな腰痛概念に基づくアドバイスはきわめて有効。http://1.usa.gov/TYcE2e
■坐骨神経痛患者507名を対象に手術群と保存療法群を比較した前向きコホート研究によると、1年後の改善率は手術群のほうが優れていたが、労災補償率（46％vs55％）も失業率（5％vs7％）も保存療法群と差は認められない。http://1.usa.gov/PVltou
■慢性頚部根性痛（3ヶ月以上持続）患者81名を対象に頚部椎間板切除術か固定術群・各種理学療法群・頚椎カラー群を比較した世界初のRCT（ランダム化比較試験）の結果、手術には保存療法を上回る効果がほとんどないことが判明。http://1.usa.gov/PVsSUC
